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英語が公用語

転職活動や就職活動には面白い法則があるようです。例えば「英語を使った仕事がしたい、という人に限って英語があまりできない」というものです。確かに「英語を使った・・」であり、「英語を生かした・・」とは言っていません。

また、英語ができる人は語学能力が単なる道具でしかないことを理解しています。英語という手段を使って何をしたいかが重要なのです。先の事例は手段が自己目的化してしまっています。考えてみるべきは「じゃあなぜ英語を使って仕事をしたいのか」ということです。

「英語を上達させたいからです」という答えが多いですが企業は学校ではありません。最近、楽天とユニクロが社内の公用語を英語にすることを打ち出しました。これは社内のグローバル化に対応し、世界で戦える企業を目指すというもので追随する企業もいくらかあるようです。

これには賛否両論がたくさんでました。今でもどちらが優勢とは言い難い逼迫した状況であるといえます。そこで考えたいのが、前述した「語学能力は単なる道具」です。極端な話ですが日本人が全員英語ができなくてもいいし、必要な人が英語を使えばいいのです。英語ができる人ができない人を補完すればいいだけでそれで全てうまく回るような気がします。

英語ができても仕事がまるでできないという人もたくさんいます。さきほどの「英語を上達させたい」という学生は楽天かユニクロへの入社を目指すべきでしょう。それでは「なぜ英語を上達させたいのか?」を考えてみましょう。これも自己分析の一つです。考えていけば、英語を使う仕事の中に自分のやりたいことが本当にあるのかもしれません。

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